ボイラー取扱作業主任者に必要な免許は、取り扱うボイラーの伝熱面積の合計で決まります。
伝熱面積の合計と、選任できる人
| 伝熱面積の合計 | 選任できる人 | 根拠 |
|---|---|---|
| 500㎡以上（貫流ボイラーのみの場合を除く） | 特級ボイラー技士 | 第24条第1項第1号 |
| 25㎡以上500㎡未満（貫流ボイラーのみで500㎡以上の場合を含む） | 特級・一級ボイラー技士 | 同第2号 |
| 25㎡未満 | 特級・一級・二級ボイラー技士 | 同第3号 |
| 施行令第20条第5号イ〜ニのボイラーのみ | 特級・一級・二級ボイラー技士、ボイラー取扱技能講習の修了者 | 同第4号 |
根拠はボイラー及び圧力容器安全規則第24条第1項です。
伝熱面積の数え方
同条第2項が、合計の数え方を定めています。
| ボイラーの種類 | 数え方 |
|---|---|
| 貫流ボイラー | 伝熱面積に10分の1を乗じる |
| 火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラー | 伝熱面積に2分の1を乗じる |
| 施行令第20条第5号イ〜ニのボイラー | 算入しない |
| 厚生労働大臣の定める自動制御装置を備えたボイラー | 最大の伝熱面積のもの以外は、算入しないことができる |
たとえば伝熱面積100㎡の貫流ボイラーは10㎡として数えるので、ほかにボイラーが無ければ合計は25㎡未満になり、二級ボイラー技士から選任できます（上の数え方による計算例です）。
設備を増やすとき
ボイラーを増設して合計が25㎡以上になると、二級だけの事業場は一級ボイラー技士が必要になります。増設の計画と免許の計画は同時に立てることになります。一級の免許を受けるための要件は、試験実施機関の案内で確認してください。
よくある質問
二級ボイラー技士で作業主任者になれるのは、どの規模までですか。
取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25平方メートル未満の場合です（ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第1項第3号）。
貫流ボイラーの伝熱面積はどう数えますか。
貫流ボイラーは、伝熱面積に10分の1を乗じた値をその伝熱面積とします（同規則第24条第2項第1号）。
貫流ボイラーだけで合計500平方メートル以上になる場合、特級が必要ですか。
貫流ボイラーのみを取り扱う場合は、合計が500平方メートル以上でも一級ボイラー技士から選任できます（同規則第24条第1項第1号・第2号のかっこ書き）。
技能講習の修了者が作業主任者になれるのはどんな場合ですか。
労働安全衛生法施行令第20条第5号イからニまでに掲げるボイラーのみを取り扱う場合です（同規則第24条第1項第4号）。
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出典
- e-Gov法令検索「ボイラー及び圧力容器安全規則」第24条 https://laws.e-gov.go.jp/law/347M50002000033
- e-Gov法令検索「労働安全衛生法施行令」第6条第4号、第20条第5号 https://laws.e-gov.go.jp/law/347CO0000000318
2026年11月11日に e-Gov法令検索の条文で確認しました。法令は改正されることがあります。
この記事は条文の内容を紹介するもので、個別の事業場についての法的な助言ではありません。自社がどの区分に当たるかは、所轄の労働基準監督署にご確認ください。Particles and Waves は学習教材の制作者で、行政機関・試験実施機関とは関係がありません。